一般社団法人
微生物対策協会

知らないうちにカビが広がり健康被害や建物の劣化を引き起こしているケースが増えています。

【記事を読んで分かること】
カビと違法建築の関係性や健康・生活への影響、診断士による対策法について理解できます。

【記事を読むメリット】
見落としがちなカビ被害の原因を知り、建物診断を通じた早期発見と対策方法が身につきます。

1. カビ被害が起きやすい建物の特徴とは？

建物にカビが発生する原因は一つではありません。特に設計段階や施工時の不備がある建物では、湿気や結露がこもりやすくなり、カビが発生・繁殖しやすい環境が作られます。さらに、建築基準を満たしていない違法建築では、通気性や断熱性に問題を抱えているケースが多く、結果として深刻なカビ被害を引き起こす可能性があります。ここでは、カビが発生しやすい建物の具体的な特徴を見ていきましょう。

1-1. 違法建築がもたらすカビ発生リスク

違法建築とは、建築基準法や条例に違反して建てられた建物のことを指します。これらの建物は、適切な構造設計や換気計画がなされていない場合が多く、建物内部に湿気がこもりやすくなります。本来であれば必要な防湿処理や断熱材の施工が不十分なまま工事が進められ、結果として壁内部や床下、天井裏に湿気が蓄積し、カビの温床となってしまいます。さらに、雨漏りなどの不具合があっても隠されることがあり、住んでから気づくケースも少なくありません。違法建築であるために修繕も進みにくく、カビによる健康被害や資産価値の低下につながる危険性があります。

1-2. 設計・施工ミスによる湿気トラブルの実例

違法建築でなくても、設計や施工時のミスによってカビが発生する事例は数多く報告されています。たとえば、換気扇の排気ダクトが外まで通じていないために、浴室やキッチンの湿気が室内にこもるケースや、断熱材の施工ミスにより壁内で結露が起こるといった問題が典型例です。また、屋根や外壁の防水処理が不十分であれば、雨水が浸入して内部に湿気を与え、見えない場所でカビが繁殖する原因になります。施工会社や設計事務所にとっては些細な見落としでも、住む人にとっては大きなトラブルとなるのです。こうした問題を未然に防ぐためにも、建物診断士によるチェックは非常に重要です。

2. カビ被害が健康と生活に及ぼす深刻な影響

カビは単なる見た目の問題にとどまらず、私たちの健康や日々の暮らしに重大な影響を与える存在です。特に長時間過ごす住環境にカビが発生している場合、知らないうちに体調不良を引き起こす原因となることがあります。また、カビの被害は人間だけでなく、家具や建材にも及び、資産価値を下げる要因にもなります。ここでは、カビがもたらす健康被害と生活への具体的な影響について解説します。

2-1. 呼吸器疾患やアレルギーの原因に

カビの胞子は空気中に浮遊し、呼吸とともに体内に取り込まれる可能性があります。この吸引によって引き起こされる健康被害としては、喘息や気管支炎、アレルギー性鼻炎、皮膚疾患などが代表的です。特に高齢者や子ども、免疫力の低下している方は影響を受けやすく、慢性的な体調不良に悩まされることもあります。また、カビの中には「真菌毒素」と呼ばれる有害な物質を放出する種類もあり、これが重度の健康障害を引き起こすこともあるのです。見えないカビが原因で通院が増えたり、日常生活の質が下がってしまうことも珍しくありません。

2-2. 家具・建材の腐食による生活被害

カビの影響は健康面だけでなく、生活環境そのものにも大きなダメージを与えます。たとえば、木材を腐らせるカビが発生すれば、床や柱が弱くなり、耐震性や安全性にまで悪影響を及ぼします。さらに、カビが染みついた家具や衣類は見た目が悪くなるだけでなく、異臭を放つこともあり、使用を断念せざるを得ないケースもあります。こうした被害が進行すると、住宅の資産価値が大きく下がるばかりか、修繕費用も高額になる恐れがあります。カビは目に見える部分だけでなく、見えない内部でも静かに建物を蝕むため、早期の発見と対処が何より重要です。

3. 違法建築が招くカビ被害の法的リスクと責任

違法建築とカビ被害は、一見無関係に思えるかもしれません。しかし、建築基準を守っていない建物では、湿気対策や換気構造が不十分であることが多く、結果的にカビ被害を引き起こす原因になります。さらに問題なのは、こうした建物でトラブルが発生した場合、責任の所在があいまいになり、居住者や購入者が泣き寝入りするケースがあることです。ここでは、違法建築によるカビ被害の法的なリスクと、実際にあったトラブル事例を通して、その深刻さをお伝えします。

3-1. 建築基準法違反とカビ被害の関係性

建築基準法は、住まいの安全性や快適性を保つために必要な最低限のルールを定めた法律です。この中には、換気設備の設置や防湿処理、構造強度などに関する規定も含まれています。違法建築では、これらのルールが守られていない場合が多く、結果としてカビの発生しやすい環境が生まれてしまいます。例えば、建ぺい率や容積率をオーバーしている建物では、本来必要な通風スペースが確保されず、空気の流れが悪くなることで湿気がこもりやすくなります。また、断熱材の不適切な使用や雨水の排水設計の不備などもカビの原因となります。つまり、建築基準法違反の構造が、直接的にカビ被害を引き起こすケースは少なくないのです。

3-2. 裁判事例から見る責任の所在と補償問題

実際にあった裁判例では、新築住宅を購入後、天井裏や壁の内部に大量のカビが発生していることが発覚し、買主が施工業者を訴えたという事案がありました。調査の結果、建築基準法違反の構造や施工不良が原因で湿気がこもり、カビが繁殖したことが判明。裁判所は施工業者の過失を認め、修繕費用や慰謝料の支払いを命じました。しかし、違法建築であったことが発覚すると、建物の取り壊し命令や再建築不可とされるリスクもあり、被害者である住人が住まいを失う可能性もあります。こうしたトラブルは、購入前にしっかりと建物診断を受けておけば防げたケースも多く、診断の重要性が改めて注目されています。

4. 建物診断士が教える！カビの予防と早期発見のポイント

カビ被害は、発生してから対処するのではなく、「発生させない」ことが何よりも大切です。特に近年では、断熱性能の高い住宅が増えた一方で、気密性が高くなったことにより湿気がこもりやすいという新たな課題も浮き彫りになっています。そこで重要なのが、建物診断士による定期的なチェックです。専門知識を持つ診断士が目に見えない問題をいち早く察知し、被害を未然に防ぐアドバイスをしてくれます。ここでは、建物診断士が注目しているカビの予兆と、具体的な予防策について解説します。

4-1. 建物診断で分かる見えないカビの兆候

カビは目に見える形で発生してからでは、すでに深刻な状態になっていることが多いです。しかし、建物診断士による専門的な調査を行えば、目に見えない兆候を早い段階で発見することが可能です。たとえば、壁の一部だけが湿っていたり、床下の木材に黒ずみが見られたりするのは、カビが成長し始めているサインです。また、赤外線カメラや湿度センサー、空気中のカビ胞子を測定する機器などを使うことで、普段の生活では気づかない問題点を可視化できます。こうした診断により、カビが発生しやすい「原因の場所」や「構造的な欠陥」が明らかになるのです。

4-2. 定期診断と保全でカビ発生を防ぐ方法

カビを防ぐためには、1回の診断だけで終わらせず、定期的なチェックと保全作業が重要です。たとえば、梅雨前や冬の結露シーズン前など、カビが発生しやすいタイミングで診断を受けると、リスクに先手を打つことができます。また、建物診断士の指摘に基づいて、換気設備の見直しや断熱材の補修、外壁や屋根の防水強化などを行うことで、構造的な弱点を改善できます。さらに、家具の配置や日常的な換気の方法など、生活習慣のアドバイスを受けることも予防に役立ちます。大切なのは「自分の家は大丈夫」と油断せず、専門家と連携しながら住環境を守る意識を持つことです。

5. カビ被害に遭ったときの対処法と相談先

どんなに気をつけていても、カビが発生してしまうことはあります。重要なのは、「見つけたらすぐに正しく対処する」ことと、「再発を防ぐ仕組みを作る」ことです。自己流の掃除で済ませようとすると、かえってカビを広げてしまったり、健康被害を引き起こす恐れもあります。ここでは、カビが発生したときの正しい対処法と、相談できる専門機関について詳しくご紹介します。

5-1. カビ除去だけで終わらせない再発防止対策

まず、カビを見つけたら表面だけを拭き取るのではなく、カビの根が入り込んでいないかを確認する必要があります。特に木材やクロスの裏側、壁の内部にまで根を伸ばしている場合、見えている部分を掃除しても再発してしまうことがよくあります。市販の漂白剤や除菌スプレーだけでは不十分で、素材を傷める可能性もあるため、安易な処理は避けた方がよいでしょう。専門業者による徹底的な除去作業を行い、必要に応じて建材の張り替えや防カビコーティングを施すことが再発防止につながります。また、除去後は湿気のたまりやすい環境を改善し、定期的に空気の流れを作ることも大切です。

5-2. 微生物対策協会や専門家への相談のすすめ

カビの被害が広がっている、原因がよく分からない、体調に異変を感じるといった場合には、迷わず専門家に相談することをおすすめします。中でも、「一般社団法人 微生物対策協会」では、カビの検査や調査を専門的に行っており、目に見えない空気中の汚染状況も数値化して診断してくれます。検査によってカビの種類や量、発生源が明確になることで、的確な対策を講じることが可能になります。また、建物診断士やリフォーム会社と連携して対応する体制もあり、ワンストップでの対応が受けられるのも安心です。被害を最小限に抑え、健康で快適な住まいを守るためにも、信頼できる専門機関への早めの相談が鍵となります。

一般社団法人 微生物対策協会について

一般社団法人 微生物対策協会は、「カビの検査と対策」を中心とした活動を通じて、住環境の健全化を目指す専門機関です。私たちの暮らす室内空気には、目には見えない微生物や汚染物質が漂っており、それが健康や建物に与える影響は決して小さくありません。特にカビは、呼吸器系の疾患やアレルギーの原因となるほか、建物の構造劣化を引き起こす要因として深刻視されています。

この協会は、平成27年に施行された「アレルギー疾患対策基本法」に基づき、生活環境の改善や建築構造の見直しなどを推進するために設立されました。法律では、「アレルギー疾患の予防及び症状の軽減を資するよう生活環境の改善を図る措置を講ずること」が求められており、協会はこの趣旨に則り、専門的な知識と技術をもって、空気の「見える化」と環境の安全確保をサポートしています。

活動の主な目的は、カビをはじめとする環境微生物による被害から住まいや生活環境を守ること。そして、一般の方々にも微生物災害への理解を深めてもらい、公衆衛生・保健医療・福祉・環境保全といった広い分野での意識啓発と実践的な対策の推進を目指しています。

協会では、住宅や施設内の空気調査、カビの種類や濃度の測定、被害の可視化を行い、必要な対策を明確に提示します。特に建物内でのカビ被害が多く確認されており、落下したカビ胞子が死滅しにくいことも分かっています。そのため、見えないカビの存在までも把握し、再発を防ぐ対策をとることが、今の時代に求められる安全な空間づくりに直結します。

安心・安全な住環境を守るため、カビに関する不安や疑問があれば、ぜひ微生物対策協会にご相談ください。